雨漏りは火災保険で直ります！応急処置や原因・修理費用・時間を解説

屋根からの雨漏りが起こると、どう対処すればよいかわからず、焦ってしまうものです。

雨漏りの原因や起こった際の対処法、保険を活用しての修理を知っておけば、落ち着いて対処できて安心です。

雨漏りが起こってしまった人が知っておきたい対処法と、保険金の申請方法をご紹介します。

雨漏りが見つかったら、まず知っておきたいこと

雨漏りが起こったら、まずは適切な方法で対処が必要です。

対処したら、雨漏りが起こる原因や修理について、確認しましょう。

雨漏りした時の対処法

屋根から雨漏りが起きたら、以下の方法で対処しましょう。

雨漏りが起きていることに気づいたら、まずはバケツなどを雨漏り箇所の下に起き、床に水が染み込まないように対策しましょう。

水が床に染み込むと腐食の原因となるだけでなく、電化製品の漏電や家具・インテリアへの浸水などの二次災害が起きてしまう場合があります。

また、防水テープやビニールシートなどで、水が入ってこないように補修する方法があります。

しかし、これらの作業は屋根の上に登ったり、はしごを使用したりと、高所での作業になります。

高所作業は危険を伴うため、修理業者へ任せるのが無難です。

どうしても作業する場合には、命綱やヘルメットなどで思わぬ事故を防ぐようにしましょう。

雨漏りが起こる箇所と原因

雨漏りが起こる原因は、主に屋根材や部品の破損・劣化によるものです。

瓦やスレートと呼ばれる板状の屋根材は、経年劣化や何かの衝撃によって、ズレたりひび割れたりします。

漆喰や屋根材の下にある防水シートの劣化によって、水が入ってしまうこともあります。

雨漏りが発生する箇所は屋根以外にも、ベランダ・窓サッシ・天窓などの隙間や劣化箇所から、雨水が侵入するケースがあります。

屋根など建物の屋外部分は、どうしても直射日光の紫外線や風雨の影響を受けます。

また、台風などの自然災害の影響で、気づかないうちに損傷を受け、雨漏りによって初めて気づく場合もあります。

雨漏り修理にかかる費用・時間

雨漏り修理には、一般的に5〜数十万円ほどかかるものです。

費用は、雨漏りの原因箇所や範囲の広さによって異なります。

特に、雨漏りの修理箇所が屋根などの高所の場合、足場を組む必要があるため、15〜20万円ほどの足場代がかかります。

また、経年劣化などで屋根全体をリフォームすることになれば、100〜300万円ほどの費用がかかることもあります。

修理の日数は、軽度なものなら1日で済むこともありますが、状況によっては3日から1週間ほどを要します。

工事中には、誰かが在宅している必要があるので、仕事などの予定を調整をしておかなければなりません。

雨漏りの修理には費用も時間もかかるため、不安になる人も多いでしょう。

雨漏りの原因が自然災害によるものであれば、加入している火災保険の保険金で、費用をまかなえる場合もあります。

過去3年以内の自然災害・事故なら補償の対象になることがあるため、雨漏りの原因となる風災や事故がなかったか、確認してみましょう。

火災保険申請を利用して雨漏り修理をする方法

火災保険の保険金で修理する場合には、火災保険申請をする必要があります。

火災保険申請の流れを確認し、スムーズに申請を行いましょう。

修理会社へ問い合わせる

雨漏りがすでに生じていたら、まず屋根修理業者へ問い合わせます。

修理会社に、雨漏りの原因箇所を見てもらい、損傷の原因を調査してもらいます。

調査の後で、修理に必要な額面を見積もってもらいましょう。

このとき、被害箇所の撮影・屋根調査報告書・修理工事の見積書を作成してもらうようにすると、後で申請の際にスムーズです。

原因を調査してもらい、もし過去3年以内の風災や事故による損害なのであれば、火災保険の補償の対象となる可能性があります。

次のステップへ進み、火災保険会社への申請をしましょう。

火災保険会社へ問い合わせる

被害状況を把握できたら、火災保険会社へ連絡します。

連絡の際には、保険証書を手元に用意し、契約者氏名・証券番号・事故の日時や場所・事故の状況や原因・損害の程度・連絡先を伝えます。

保険会社によっては、ウェブ上で入力するフォームが用意されているケースもあります。

保険会社ごとの方法に従って、問い合わせしましょう。

火災保険申請する

保険会社から申請フォーマットを取り寄せて、書類を作成しましょう。

書類の項目に沿って、必要な内容を記入します。

提出の際には、修理業者から受け取った屋根調査報告書・修理工事の見積書に加えて、被害の根拠となる写真を添付します。

場合によっては、保険会社からの指摘事項へ対応する必要があります。

書類の不備などがあった場合には、指示に従って正しく修正し、再提出しましょう。

実地調査を求められた場合には、現地確認の立ち合いをし、保険会社に対して被害の説明を行います。

無事保険金を受け取れたら、見積もりを依頼していた修理業者へ、修理を依頼しましょう。

火災保険申請のポイント

火災保険申請には、いくつか注意点やコツがあります。

ポイントを抑えて、スムーズに申請しましょう。

火災保険申請の注意点

火災保険申請は、申請する多くの加入者が難しいと感じる手続きです。

そもそも、手続きの工程や提出する書類の枚数が多い時点で、面倒に感じる人が多いでしょう。

保険会社への損害を正しく伝える連絡や、不備のない申請資料の準備、損害箇所を漏れなく申請するなど、申請上で意識しなければならないポイントも多数あります。

保険の知識のない素人が申請するとなれば、正しい手法や注意点を調べながら行う必要があり、かなりの時間と労力がかかります。

また、難しい申請手続きに時間と労力をかけても、必ずしも審査が通るとは限りません。

審査落ちの1番の要因が、損害箇所を「経年劣化」とみなされてしまうことです。

建物は年月が経てば、劣化する箇所が出てくるものです。しかし、経年劣化は火災保険の補償の範囲外です。

申請された損害箇所が、火災や自然災害による損害か定かではない場合には、保険会社は「経年劣化」と判断する傾向があるため、注意が必要です。

なお、火災保険の時効は、損害の発生から3年です。

3年を過ぎた損害は、当然火災保険の補償の対象外です。

火災や自然災害が発生してから3年以内に、申請手続きが必要です。

また、3年を過ぎていないにもかかわらず、請求できる権利を知らずに申請しない人がいます。

日が経てば経つほど、被害箇所の特定がしにくくなるため、損害に気づかず申請し忘れる場合もあります。

火災保険申請のコツ

個人で火災保険申請する際には、正しく情報収集をしましょう。

火災保険申請では、保険のプロ相手に、連絡や書類作成をし、損害箇所が自然災害によるものだと説明しなければなりません。

被害状況の説明が不足していたり、言葉選びによって経年劣化などみなされれば、保険金を受け取れません。

知識面でどうしても差があるため、保険加入者側が損をしてしまいがちです。

補償の対象であることを確実に伝えられるよう、書類の書き方や記載方法などを十分に調べながら進めましょう。

また、プロのアドバイスをもらうのも手段の一つです。

リフォーム会社や工務店は、損害箇所の確認や、雨漏りの修理にかかる見積もりを作成してくれます。

特に、雨漏り箇所の調査は、高所での確認作業になるため、プロの業者が行う方が安全です。

一括見積り比較サイトなどを有効利用して相見積もりをもらえば、悪徳業者に高額な請求をされる事態を防ぐことも可能です。

火災保険申請サポートを利用してみる

火災保険申請サポートは、火災保険の認定をサポートする業者のことで、建物・保険双方の知識があります。

サポートを依頼した際には、建物の調査から書類の作成まで、スムーズに完了させられます。

なお、雨漏り修理については、専門の修理会社などへ別途依頼する必要があるので、注意しましょう。

手数料がかかる分、プロが書類作成や説明を手伝ってくれるため、加入者本人の時間や労力はセーブできます。

また、プロの視点と知識で、必要な根拠を用意・説明できるため、結果として保険金の認定率や、受け取れる金額を高められる傾向があります。

サポートを受けて、保険金を受け取れた際には、金額に対して数十％の手数料を支払います。

手数料は、保険金が受け取れた時のみ支払うため、審査落ちしてしまって無駄な費用が発生する、といったことはありません。

信頼できる業者を選んでサポートを依頼することで、火災保険申請を効率よく、確実に完結させられます。

うまくサポートを活用すれば、自己負担なく雨漏りの修理ができるかもしれません。

まとめ

雨漏りが起こると、床上が水浸しになったり、周囲の家具や家電などが濡れてしまったりと、初めての事態に焦ってしまう人も多いでしょう。

また、修理費用が高額になることを恐れて、なかなか修理に踏み出せないという人もいるかもしれません。

雨漏りが起こった際の正しい対処法や、火災保険を活用して修理ができることが分かれば、安心して対応できます。

もし火災保険申請で困ったことがあれば、サポートを依頼することも賢い手段の一つです。

下記リンクから、火災保険申請が可能かどうかを無料で調査できます。

まずは調査をしてから、サポートを利用するかどうかの検討をしてみましょう。